パチンコメーカー「高尾」が民事再生法の適用申請…大手メーカー支援による再建を目指す

パチンコメーカー高尾が民事再生法の適用を申請

　衝撃的なニュースが飛び込んできた。遊技日本によれば、高尾が民事再生法の適用を申請したという。

　最近でも導入したばかりの『P一球魂GOLDピラミッ伝』をはじめ、『Pリアル鬼ごっこ2全力疾走チャージ王様Ver.』、『Pあっぱれ！夏物語ドカン!!と一発7000Ver.』といった新機種情報なども飛び交い、精力的に機種をリリースしている印象なので、青天の霹靂といった思いだ。

　民事再生適用申請を報じた記事には「製品不具合による下取りを余儀なくされた」「代表が事件に巻き込まれた」などの予期せぬ出来事が起こったほか、やはり新型コロナウイルスによる影響も大きかったようで、3期連続で欠損計上となったうえに受注も回復せず資金繰りが逼迫したとのこと。

　パチンコ・パチスロ業界はファン離れに歯止めが利かず、ホール店舗数も減少の一途をたどるなど、厳しい状況が続いていただけに、その影響がメーカーにまで波及してきたということだろう。

過去にも民事再生法の申請を行ったメーカーが存在

　ところで、民事再生法の適用申請とは、経済的に窮地に陥った会社が事業を継続しながら再建するための手続きだ。パチンコ業界でいえばマルホンが2015年に同じく民事再生法の申請を行っている。この時の負債総額は約73億円で社員の半分以上が解雇となった。

　民事再生法を申請するということは世間的にみれば「倒産した」も同然。実際、民事再生というのは倒産手続きの一種である。経済的には立ち行かいなくなっているが会社を残すためになんとか再建を目指そうというものだ。

　一方、会社を消滅させる場合は「破産」。この破産の事例もパチンコにある。奥村遊機だ。マルホンと同じく2015年に自己破産を申請し、奥村遊機というメーカーはこの世からなくなった。

　この2015年に起こった2つのメーカー倒産以来、7年ぶりに危機が訪れたのだ。ただ、高尾は同じ民事再生法の申請でもマルホンとは少し違うケースになる。マルホンは自力での再建を目指したが、高尾は大手メーカー「オーイズミ」が支援を表明している「スポンサー型」になる。

　民事再生の再生計画には、「自力再建型」「清算型」「スポンサー型」の3つのパターンが存在し、高尾は他企業から直接的な経済的支援を受ける手法を取るようだ。

　したがって、今後はオーイズミと協力して事業の維持存続を行っていく模様。先の例に挙げたマルホンは、いまだ厳しい状況とはいえ『天龍』や『鳳凰』のヒットによって見事に復活を果たした。マニアックな人気を誇る高尾もメーカーロゴである不死鳥のように蘇ることを願ってやまない。

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