パチンコ業界の未来は暗いのか… 新紙幣の導入後は“ホール増加”の可能性も？

　ここ最近は、パチンコ・パチスロ業界に関する暗いニュースや話題が多い。7月には、新紙幣の導入が予定され、その影響で閉店するホールも多いのではないかと言われているが、それだけではない。

　先日ご紹介した「運送業に対する労基法の改正」の件や、電撃しらっち氏の記事に書かれていた「要職クラスのリストラ退職」などである。

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　確かに店舗数は減少の一途を辿り、かつて「30兆円産業」といわれたパチンコ・パチスロ業界の規模は全盛期の半分以下…になるなど、まさに斜陽産業といったところだろう。

業界が完全消滅することはない？

　パチンコ・パチスロに関するニューストピックには、「このままなくなれ！」「世の中には必要ない！」といった否定的なコメントがつくことも珍しくない。業界はこのまま縮小し消えてしまうのだろうか。

　これは一個人の見解だが、「そんなことはない」と言いたい。規模縮小は予想されるが、パチンコの存在自体が脅かされるような法規制が敷かれなければ、業界が完全に消滅することはないだろう。

　業界ニュースやビジネス情報を発信するサイト「Amusement Japan」によると、2022年末のデータではあるが、パチンコホール軒数は前年より9.4％減少、遊技機の総台数は6.6%減少したという。

　ホール件数の減少率よりも総台数の減少が緩やかである。一方、設置台数1000台以下のホールは減少傾向にあるが、逆に1000台を超えるような大型ホールは2021年よりも増加しているとのことだ。

　中小ホールは厳しいが、大手法人には活路があるということだろう。まるで商店街の小売店が閉店し、デパートやショッピングモールが繁盛するような現象ではないか。

　この例えをなぞると、パチンコホールはショッピングモールのように巨大化するか、特殊なコンセプトや何かしら強みのあるホールとなるかで生き残りが図れるのではないだろうか。

今後もコンビニ規模の出店が想定されている

　パチンコホールの減少について、業界の大御所ヒロシ・ヤング氏は2月6日配信のパチ裏ワイドショーで「新紙幣の導入でパチ屋閉店ラッシュは底を打つ」と予測している。

　個人的には、これから訪れるかもしれない閉店ラッシュが底を打てば、店舗数が徐々に回復していくのではないかと思っている。本来、スマート遊技機は出店コスト・経営コストの削減も目的のひとつだ。今後もコンビニ規模の出店が想定されており、有名投資家のテスタ氏がホール開業に意欲を示していたことも記憶に新しい。

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　いずれにせよ、新紙幣の導入がターニングポイントとなる可能性大。以後の動向に注目したい。