パチンコホール「閉店は都市部中心」に。1番危ない傾向にあるのは…

　パチンコ・パチスロ業界に特化したマーケティング・リサーチを行う「シーズリサーチ」から気になるレポートが公開された。2021年で休業を含む閉店のパチンコ店を全国的に調査した結果をまとめたものだ。

　レポートでは2021年に閉店（休業を含む）したパチンコ店は637店舗で、地域別にみると関東エリアがもっとも多く216店舗が閉店となっている。次いで近畿の118店舗と人口の多さに比例して減少率もあがるようだ。ちなみにもっとも少ない地域は四国の16店舗。減少割合もこのエリアが最少となっている。

　ただ、都道府県別で確認すると店舗数減少のワースト3は、三重県（87.5％）、山形県（88.0％）、鳥取県（88.3％）。前年比で90％を割るのがこの三県だ。無論、一概には言えないが、ミクロの視点でみると地方の苦しい現状が浮かび上がってくるのかもしれない。

　しかし、面白いのはそのワースト三県の近隣県は減少割合が高めの傾向が。三重なら愛知93.7％、奈良94.5％であり、山形も秋田が96.2％、福島が94.8％、鳥取の場合も島根92.4％、広島95.0％となっている。三重・山形・鳥取に共通する要因があるのだろうか。一方、減少率が低かったベスト3は富山県の98.4％、岩手県と愛媛県が同率で97.4％となっている。

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　ホールの設置台数による規模別の減少率では101～300台が349店舗、次いで301～500台の店舗が210店舗と、閉店するホールの中心は中小規模の店舗であることが見て取れた。逆に1000台以上の超大型店は、閉店数がわずか1店舗と非常に対照的である。

　この流れはさらに加速化していくのではないだろうか。

　特に旧基準機撤去期限となる1月31日以降は一気に増加しそうである。中小店舗のウリのひとつとしてある「珍しい台」の設置を封じられたとなれば、それを武器にしていたホールはもう為す術もないかもしれない。

　そのうえ、長引くコロナ禍による客の減少など、一時的なものであるにせよ、体力面に限界のある中小店は何かと難しい選択を迫られるに違いない。とはいえ、大手チェーンも安心してはいられないだろう。

　法人別の閉店店舗でもっとも閉店をしたのは業界第4位の店舗数を誇る「ガイア」。次は同1位の「ダイナム」、そして同3位の「アンダーツリーグループ（キコーナ）」となっている。

　アンダーツリーグループは閉店数が多いものの、新規店舗もそれを上回る勢いで展開しているので単純には言えない。ただ、業界として減少トレンドなのは確かである。

　商圏の近い中型店舗を統合して大型店に切り替えるといったような措置が増えていくことも考えられ、全体としては統廃合で淘汰が進むようになるかもしれない。

　調査元のシーズリサーチでは、1月の閉店予測をふまえると去年よりペースが上がっているので2022年も厳しい状況が続くと予想。先行きが懸念される。

（文=木戸範孝）

<著者プロフィール>
　Webメディアに掲載されるスポーツ関連記事の作成および編集業務を経験。その後はGJにて競馬やパチンコ・パチスロ、スポーツなどを担当している。現在はパチンコ・パチスロ分野に力を入れており、自身が好む爆裂タイプの動向に注目している。業界ニュースも担当。業界関係者への取材を元に、新台関連の記事も多く作成している。