「ZOZOTOWN」がパチンコ店浮上の鍵!? 「パチンコ以外で収益」に必須な「仮想空間」とは

　ピークとなる1995年には約1万8000店も存在していたパチンコ店だが、2017年12月末時点には1万258店まで減少。2018年1月～10月累計の倒産数は23件と昨年の水準から変わらず、確実に目減りしているのが実状だ。

　度重なる規制強化によってユーザーにとっての魅力がなくなった、という声もあるパチンコ業界。機種そのものの吸引力がなくなった今「どうやってもパチンコは衰退するのみ」と諦めの声もある。世間の風当たりも厳しい。

　ただ、パチンコ機種そのものではなく、パチンコ店そのものをどう活かすかが重要、という意見があるのも事実だ。地域密着、環境活動なども「クリーンイメージ」を植えつける一環としてよく語られるところであるが、真の意味での「売上戦略」にシビアに寄り添ったアイデアは少ない。

　そんな中、今もっとも有名な「ネットビジネス企業」をヒントに、株式会社CES代表取締役の瀧本博一氏が「新たな戦略」を「遊技通信」12月号内で語っている。

　経営コンサルとしてパチンコホールへの指導実績も多数の瀧本氏が着目しているのが、ファッション通販最大手として大きな話題を常に提供する「ZOZOTOWN」。企業の時価総額が1兆円を超えるモンスターにまで成長させたサービスの根底にあるのが「仮想型プラットフォーム」。つまりは「情報やサービス、商品を展開する環境」があるということだ。

　SNSやAmazonなど、インターネット環境を利用して広大な「仮想型プラットフォーム」を作り上げて人を集め、広告サービスなどで収益を上げるビジネスモデルは数多い。特にITだからこそ大きくなったビジネスだが、瀧本氏は、かつては現実世界に場を設ける「ハード型プラットフォーム」が主流であり、パチンコ店はその典型例であるとしている。

　瀧本氏は「仮想型」にも「ハード型」にもメリット、デメリットがあるとしており、ハード色が強かったパチンコ店にかつて訪れていた若者は、現在ではスマートフォンでゲームを楽しんでいるとしている。現在主流となりつつある「仮想型」の要素が弱いのが、現在のパチンコ店の苦境の最たる理由といえるかもしれない。