「晒し屋」の信憑性はTwitterの〇〇で一目瞭然？ 今年はパチンコ系YouTuberも逆風にさらされる可能性…

　2011年から行われている広告宣伝規制により、ホールは客側に対して「射幸性を煽るような広告」を打つことができなくなりました。そのため、一部のホールでは規制の対象外である第三者＝晒し屋を利用することで、法の目をかいくぐってきたわけですが…そんな晒し屋もついに終わりを迎えるのではと、ファンの間で話題となっています。

Twitterの閲覧数の表示は晒し屋にとって痛手？

　今年に入ってから、一部の晒し屋業者が厳しい逆風にさらされています。なぜならTwitterの仕組みが一部変更されたことにより、これまでの「リツイート数」「いいね数」だけでなく、ツイートをみた「閲覧者数」も表示されるようになったからです。つまり、どれだけフォロワーがいようが、その閲覧者数でアカウントやツイートの価値が決まるようになったというわけですね。

　実績のあるアカウントは閲覧者数が1万を優に超えています。しかし、そこまで強くないホールだったり、ユーザーが明らかに負けている状況でも「強かった」「設定全456」などツイートしているアカウントというのは、やはり閲覧者数が少ないのです。

　これはあくまで予想ですが、晒し屋の中でも実績のあるアカウントほどホールが支払う金額が高く、逆に実績があまりないアカウントは安いのではないでしょうか。

「集客費用を安く済ませたい」というホールにとっては、実績があまりない安い晒し屋に依頼し、Twitterにホール名が表示されるなどして集客さえできればよいと考えているのでしょう。しかし、新たに閲覧数も表示されるようになったことで、晒し屋が持つ「本来の価値」がひと目でわかってしまいますので、これまでのようなやり方では難しくなるかもしれません。

ホールへの最終警告になりそうな予感。

　つい最近、札幌方面遊技事業協同組合がホールに向けてある通達をしたとTwitterで話題になりました。その通達は「YouTubeやTwitterなどを使用し、YouTuberやインフルエンサーなどの第三者が、ホールの特定日や特定の台の出玉状況を独自に集計しアピールする晒し行為が見られる」「これら晒し行為が、警察庁と業界団体で行っている広告宣伝に関する協議に悪影響を及ぼすことが懸念される」「ホールの関与が認められてしまうと、風営法に抵触する」という趣旨の内容になっています。

　今回だけではなく、これと似たような通達は他の地方でもありました。それが、去年の9月中旬に愛知県のホール団体から加盟ホールに向けた「YouTuber、パチンコライター等の広告宣伝について」という通達書です。

　こちらも似たような内容となっており、「YouTuberやライターがホールのイベント日や出玉状況を紹介しているが、こうした行為が射幸性を煽るとの苦情が寄せられる。それにホールが関与しているのであれば風営法に抵触する」といったものでした。この通達により、中部地方での来店は以前よりも少なくなった気がします。

　なお、北海道では2019年にイベントやライター取材を全面的に禁止する自主規制を行っているため、今回の通達は「他の都府県に向けての警告」という意味も含んでいるのではないでしょうか。

ホールにとって晒し屋の利用はリターンがないただのリスクになる。

　法改正によってステルスマーケティング（ステマ）に対する規制が厳しくなり、実際に処分を受ける可能性も出てきました。ホールが第三者を利用して広告していた場合、広告を依頼した事業者名を公表するなどの行政処分を行う可能性があるのです。これまで曖昧だった法規制が明確になったことで、晒し屋を使うリスクがより高くなったというわけです。

　晒し屋だけではなく、来店告知→実戦→ホールの出玉状況を撮影するといったYouTubeチャンネルも多く存在しており、大きいところでは登録者数が100万人を超えています。仮にホールから多額のお金を受け取っているのであれば、ますます厳しい立場に置かれるかもしれません。